利用規約
J Toolsを使用する際のルールを平易な言葉で説明します。サイトを利用した時点で、本規約に同意したものとみなされます。
最終更新日: 2026年7月9日
短いバージョン
当社は、対応するブロックチェーンでできることを、誰でもブラウザから使えるツールに変えています。実行したトランザクションの責任は、すべてユーザー自身にあります。何を作り、どう使うかは、善悪を問わず全面的にユーザーの責任であり、これらのツールで何をするかは当社が関知するところではありません。暗号資産にはリスクがあり、オンチェーンの取引は取り消せません。
サービス
J Toolsは、当社が対応するブロックチェーン(現在はSolanaとBNB Chain)でトークンを作成、管理、移動するためのツールセットです。ウォレットはご自身でご用意ください。トランザクションの準備は当社が行い、承認と署名はご自身で行っていただきます。当社はツール提供者であり、取引所、ブローカー、金融アドバイザーではありません。
ユーザーの責任
J Toolsで行った操作の結果は、すべてユーザーが負います。署名したトランザクションはユーザー自身のものです。承認する前にアドレス、金額、トークンを必ず確認し、ウォレットとリカバリーフレーズは厳重に保管してください。何を作るか、何のために使うか、その使い道が善意か悪意かは、すべてユーザーの判断と責任であり、当社の責任ではありません。当社が操作を監視、審査、判断することはありません。居住地で適用される法令を守る責任もユーザーにあります。本ツールの利用は18歳以上に限ります。
鍵と資金はユーザーの手元に残ります
当社がリカバリーフレーズを求めることはありません。接続したウォレットからのトランザクションはそのウォレット内で署名され、その秘密鍵が当社に送られることはありません。マルチウォレットツールは、貼り付けた秘密鍵を使ってブラウザタブ内で署名し、その鍵を当社に送ることはありません。例外は2つあります。保有者ブースターは配布用ウォレットの鍵を当社サーバーに送り、サーバー側で暗号化して保存します。また、ボット(Makerボット、Bumpボット、ボリュームボットなど)はサービスが作成し暗号化して保管する運用ウォレットで動作し、ユーザーが送金した予算の範囲でのみ署名します。各ツールを使う前に、セキュリティに関する説明と資金の流れを確認してください。
手数料
各ツールは署名前に手数料を表示するので、費用を事前に知ることができます。ネットワーク(ガス)手数料は別で、当社ではなくネットワークに支払われます。オンチェーン取引は最終的なものとなるため、完了した取引の手数料は返金できません。
リスク
オンチェーンの操作は取り消せません。誤ったアドレスへの送金などは元に戻せません。一部のツールは、当社が管理しておらず責任も負わないDEX、Pump.fun、RPCプロバイダーなどの外部サービスに依存します。これらのサービスの停止、仕様変更、料金変更によって結果が変わることがあります。
許容される使用
本ツールを、お住まいの地域の法令に従って使用する責任はユーザーにあります。当社が使い方を監視、審査、判断することはなく、その判断はユーザーに委ねられます。ひとつだけお願いがあります。プラットフォーム自体への攻撃、過負荷をかける行為、リバースエンジニアリングはしないでください。それに頼っているほかの利用者すべてに迷惑がかかります。
保証なし、責任限定
J Toolsは「現状のまま」で提供されます。当社は信頼性を保つために努めていますが、常に利用可能であること、エラーがないこと、または利益が得られることを保証するものではありません。法律で認められる最大の範囲で、ツールの使用、ブロックチェーン、または第三者サービスから生じる損失については責任を負いません。
知的財産
J Toolsの名称、ブランド、デザイン、コードは当社に帰属します。製品の利用は歓迎しますが、プラットフォームやそのブランドを複製、再販したり、自らのものとして偽ったりすることはご遠慮ください。
アクセスの一時停止
他のユーザーとサービスを保護するため、誰かがプラットフォームを乱用したり、これらの規約に違反した場合、アクセスを制限またはブロックすることがあります。
本規約の変更
製品や法律の変更に応じて、本規約を更新する場合があります。更新した場合は、上部の日付を変更します。J Toolsの使用を続けることで、新しいバージョンに同意したことになります。
準拠法
本規約が、ユーザーに適用される強行法規と矛盾する場合は、矛盾する部分についてのみ当該法令が優先し、それ以外の部分は引き続き有効です。
連絡先
本規約についての質問は? メールでお問い合わせください info@j.tools。
本規約は透明性のために作成されており、法的助言ではありません。地域特有の義務については、資格のある弁護士に相談してください。